アドミッション・ポリシー／
ディプロマ・ポリシー／カリキュラム・ポリシー

看護学研究科博士前期課程では、実践現場における看護課題を適確に分析し、理論的・創造的に改革・改善することに指導的役割を担う人材、また人権を尊重した科学的な根拠に基づいた看護サービスが提供できる高度な看護専門職者を育成することを目指しています。

そのため、保健医療福祉教育の場で働いている看護職者（養護教諭含む）であって、看護サービスの改善・改革に強い関心を持っている者、人材育成も視野に入れて看護職場単位または看護チームで課題解決に取組むことに関心のある者、看護サービス利用者の生活を中心にした看護ケアの実践を重視している者の入学を求めています。

なお、学生募集要項に示す期間の実務経験を有することを出願資格の要件の一つとしています。実務経験とは、保健師、助産師、看護師または養護教諭の資格取得後において、当該資格を基にした専門分野での勤務経験をいいます。

試験は、筆記試験、口述試験（面接）を行います。

筆記試験は、看護（養護を含む）に関する基礎的知識及び考え方を問う看護学一般と選択する領域に関する専門的知識、現状における問題・課題に関する認識状況を問う専門領域選択科目の試験を行います。

口述試験（面接）は、個別面接により行います。入学後に取り組もうとしている実践の改革への問題意識や社会的役割などを含めて、本研究科で育成しようとしている人材像に対する適格性などを確認します。看護（養護を含む）の分野での指導性を発揮できる可能性なども考慮します。なお、必要に応じて、出願時に提出した書類記入事項についての追加質問も行います。

入学者の選抜は、筆記試験の得点、口述試験（面接）及び調査書等の内容を総合して評価します。

以下の能力を修得した者に修士（看護学）の学位を授与する

1. 職場の看護実践の課題を明確にして、研究的かつ組織的に課題解決に取り組むことができる。
2. 専門性の高い看護実践を遂行し、リーダーとして看護職者の教育的指導をすることができる。
3. 幅広い知識と高い倫理観に基づいて、看護実践を改善・改革していくことができる。
4. 保健・医療・福祉・教育等多様な専門職者とチームケア充実に向けた活動を推進・管理することができる。

本研究科博士前期課程では、看護実践の現場において利用者の多種多彩なニーズを的確に捉え、利用者中心のケアを確実に導くことができることを重視し、看護実践の現場で活躍する専門性の高い人材の育成を目指しています。また同時に看護実践の特質を踏まえた看護学教育にも関与でき、現職者の看護生涯学習支援に貢献できる実践的指導者の育成を目指しています。 そのために、以下の方針に基づき、教育課程を編成します。

1. 倫理的判断力と総体的視野からの管理調整能力の基礎を培い、従来の医療サービスの枠組みを超えた視点を修得することを目指して基本科目を設定する。
2. 看護学共通科目は、専門性の高い看護実践能力と看護研究能力を培うことを目指して、専門領域を超えて共通に必要な看護学に関わる科目を設定する。
3. 専門領域は、地域基礎看護学、機能看護学、育成期看護学、成熟期看護学の4領域であり各領域の授業科目は、看護実践研究の基盤となる理論や考え方を学び、援助のあり方に関わる基盤を培う特論科目、文献学習や各学生の実践経験をもとに研究課題の発展と看護職の果たす役割の追求を目指す演習科目、看護実践を改善し、質の高い看護を導く研究活動としての特別研究で構成する。
4. 特別研究は、看護実践の改善・改革を目指した研究課題の設定、計画の立案、研究実施体制の確保、研究の実施、論文作成のすべての段階にわたり研究指導教員が指導する。
5. 専門看護師課程は、慢性看護（地域基礎看護学）、小児看護（育成期看護学）、がん看護（成熟期看護学）の3分野を設置しており、基本科目、看護学共通科目、専門科目、実習科目、課題研究から構成されている。また本課程は日本看護系大学協議会により専門看護師教育課程基準に基づいて認定されている。

看護学研究科博士後期課程では、看護実践の研究能力を付与する教育を担うことのできる看護職として、看護実践の特質を踏まえた教育研究活動を実施できる人材、また複雑な要因が絡む看護実践の改革を組織的に指導できる実践研究指導者の育成を目指しています。

そのため、大学･大学院における教員として、看護実践の改善･改革を目指す看護学の学士課程教育および大学院教育の実施に関心のある者、保健医療福祉教育の場で働いている看護職者（養護教諭含む）であって、実践の改善･改革の研究の指導に関心を持っている者の入学を求めています。

試験は、筆記試験、口述試験（面接）を行います。

筆記試験は、看護学に関する基本知識及び看護学の特質、専門職としての人材育成、管理・運営等に関する考え方を問う看護学と英文の文献を活用する能力を問う英語の筆記試験を行います。

口述試験（面接）は、個別面接により行います。本人が志向している研究計画等を含めて、本研究科で育成しようとしている人材像に対する適格性などを確認します。看護（養護を含む）の分野での指導性を発揮できる可能性なども考慮します。なお、必要に応じて、出願時に提出した書類記入事項についての追加質問も行います。

入学者の選抜は、筆記試験の得点、口述試験（面接）及び調査書等の内容を総合して評価します。

以下の能力を修得した者に博士（看護学）の学位を授与する

1. 看護実践理論を構築・体系化する研究を自立・自律して実施することができる。
2. 看護実践に関与する多様な要因について分析し、実践の改善・改革のための研究を組織的に指導することができる。
3. 個人の尊厳と人権の尊重に基づく利用者中心の視座から、看護学の研究・教育・実践活動を推進することができる。
4. 看護行政・政策にかかわる課題を明確にし、看護活動を変革するための展望をもって、施策の企画・立案・実施・評価を研究的に取り組むことができる。
5. 看護学の学士課程教育や大学院教育の改善・改革に向けて、研究的に取り組むことができる。

本研究科博士後期課程では、看護実践の特質を踏まえた教育研究活動を実施でき、看護実践の改革を組織的に指導できる実践研究指導能力を重視し、看護実践の研究能力を付与する教育を担うことのできる看護職者の育成を目指しています。 そのために、以下の方針に基づき、教育課程を編成します。

1. 博士後期課程における看護学の教育研究領域は、看護実践の現実的課題の追求に求められる能力を育成し、看護実践の成り立ちやその特質を多角的に捉えることを重視しているため、専門領域を統合した形で広域実践看護学の一領域とする。
2. 基本科目は看護実践研究の方法開発を多角的視野で追求するという意味で教育実践研究方法論、組織管理論、ヘルスケアニーズ調査論の3つの選択科目から構成する。
3. 専門科目は、看護実践対象特性に焦点を当てた広域実践看護学研究方法特論Ⅰとヘルスケアの環境を整える側面から取り上げる広域実践看護学研究方法特論Ⅱ、看護行政・政策論、看護倫理論、看護学教育論の３つの側面からなる演習、看護実践における研究課題の選定、研究の計画、実施及び論文作成を課題とする広域実践看護学特別研究から構成する。
4. 特別研究は、博士論文作成のプロセスに従って研究指導教員による小集団指導と個別指導を基本とし、学生の理解状況を確認しながら学生自身の主体的な学修を支援する。